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  Ⅰ 総合型地域スポーツクラブをつくるには

 地域やまちに総合型クラブを設立したいのだけれど設立するにはどうしたらいいのか、という疑問に少しでもお役にたてればということでまとめてみました。

〈総合型クラブ設立のきっかけ〉
 総合型クラブは設立のきっかけや経緯もさまざまです。

1 行政が主導して地域で活動している体育協会や傘下の競技団体、スポーツ少年団、スポーツ推
 進委員、さらには小中学校に呼びかけて設立するケース
 [県内の総合型クラブの約半数がこのケースで設立されている]

2 地域住民の有志が総合型クラブの理念に惹かれ、自発的に組織化して設立するケース
 [中心的な役割を果たす人材に負うところが大きい]

3 地域の単一種目、単一世代のスポーツクラブが中心となって設立するケース
 [1つのクラブが発展する場合やいくつかのクラブが協力して設立する場合がある]

4 地域に育ったスポーツクラブ連合が発展的に総合型クラブとして設立するケース
 [素地は整っているので移行しやすい]

5 地域のスポーツ教室やスポーツイベントを開催してきた体育協会などが中心となって設立する
 ケース  [地域の実態に即した設立が可能である]

6 スポーツ少年団が主体となって設立するケース
 [活動の基盤が整っているため比較的に組織化しやすい]

7 学校開放事業やPTA活動などを母体として設立するケース
 [学校施設を中心とした活動に馴染みやすい]

8 地域の公民館活動などを基本として設立するケース
 [地域づくりやスポーツ振興に対して実績があり、展開しやすい]

9 その他
  大学やサッカーJリーグなどが地域貢献として総合型クラブの理念に則ってクラブを設立し、
 運営するケース。
 [県内でもこのケースで総合型クラブが設立されている]

〈地域のスポーツ活動についての現状把握〉
 総合型クラブを設立し育成していくためには、地域におけるスポーツ活動を取り巻く現状を把握し実情を正確に知る必要があります。そのために地域住民へのアンケート調査は有効です。
 アンケートの結果による具体的なデータは、行政や地域の関係団体、住民に対する説明や広報に大いに説得力を発揮します。しかし、アンケート調査については、少なからぬ労力や経費が必要であり、住民有志だけでは手に負えないかもしれません。そこで、行政の協力が必要となってきます。総合型クラブの設立については行政の理解と協力がとても大切な要素なのです。
 現に、行政の協力を得てアンケート調査を実施し、その結果が、総合型クラブ設立の目的や運営方針を作り上げる原動力となり、今では地域になくてはならない存在となっている総合型クラブもあります。
 下記に地域の現状を把握するための調査項目の例をあげてみました。

  1 地域の概要
  2 スポーツ施設の状況
  3 指導者の状況
  4 スポーツ少年団及び学校運動部活動の状況
  5 スポーツ団体及び登録の状況
  6 スポーツの実施状況
   ・週当たりのスポーツ実施率
   ・クラブ・サークルへの加入状況及び加入意向
  7 総合型クラブの認知度、関心度
  8 やってみたいスポーツやその他の意見・要望など


〈理念を共有する仲間づくりと行政の理解・協力〉
 総合型クラブの設立は一人だけの力ではなかなか難しいものです。キーパーソンは欠かせない存在ですが、まずは仲間づくりが必要です。総合型クラブの理念を共有できて、熱い思いで地域の諸課題つまりスポーツを、健康を、子どもたちの成長を、地域のコミュニティを、地域の将来を語り合える仲間を増やすことが大切です。発起人会つまり推進グループの結成です。
 グループで自分たちの地域にふさわしい総合型クラブの意義や必要性についてとことん話し合い、総合型クラブの青写真を描きつつ、さらに仲間の輪を広げることが地域への啓発へとつながります。当初から設立に加わった人たちだけが総合型クラブのメリットを享受するのではなく、参加すれば誰でもメリットを共有できることが理解できるような青写真を描くよう留意することも大切です。
 総合型クラブの主役は地域の方々です。仲間の輪を地域に広めるためには、啓発活動として広報を始め、説明会などの開催により、地域の方々に総合型クラブの理念・意義を理解していただくことが必要です。
 また、行政の役割も重要で、市町村の総合計画や長期計画にスポーツ振興策や総合型クラブ設立が位置づけられていれば、行政の協力が期待できます。アンケート調査、各種の広報や説明会さらには研修会の開催などは、行政の理解と協力なしには容易ではありません。


〈既存のスポーツ団体やスポーツクラブ等との折り合い〉
 地域にはさまざまな既存のスポーツ団体やスポーツクラブがあります。こうしたスポーツ団体などに総合型クラブの創設について急に合意を求めても上手くいかないことが多いものです。なぜなら、それぞれのスポーツ団体には歴史や伝統、活動の実績や自負心があり、拙速にクラブを設立しようとすれば、受け入れてくれるどころか逆に反発されることもあります。
 そのため、総合型クラブは既存の団体と対立したり競合したりする存在ではないことを理解してもらうことが大切です。また、参加者や活動場所、活動時間が既存の団体と重なりあわないように上手に住み分けを図ることも大切です。時間はかかっても、総合型クラブへの理解と協力を求めて既存の団体に対して誠実に働きかけることから始めることが重要です。
 総合型クラブが既存の団体にとって対立や競合関係ではなく、お互いが地域のスポーツ振興を補完する関係にあることを理解してもらえれば、総合型クラブ設立後の協力関係の構築が容易になるものと思われます。


〈地域住民への働きかけ〉
 地域の方々に総合型クラブの理念・意義を理解していただき会員になってもらうためには、チラシ等による広報のほか、地域住民へ説明会を設けるなど直接の働き掛けが重要となります。
 住民の方々の考え方はいろいろであり、住民側からのさまざまな質問が予想されます。第一に考えられるのは、現状で十分ではないかという指摘です。スポーツ少年団、学校での部活動、体育協会の活動、市町村のスポーツイベントなどいろいろな活動がすでにある場合、総合型クラブの設立は屋上屋を重ねかねないのではないかという考え方です。
 第二は、金銭的な問題です。従来の地域のスポーツは参加費も会場費も無料であることが普通であり、会費を払ってまでやりたいと思わない。あるいは、すでに既存の団体に会費を納めており、総合型クラブに対して二重に会費を支払うことへの抵抗感などが予想されます。
 いずれにしても、いろいろな質問や意見が出るかもしれないということを事前に想定し、対応を十分に検討したうえで説明会に備えることが重要です。
 なお、既存の多くの総合型クラブは、すべての問題をクリアしてからクラブを設立しているわけではなく、まずはクラブを設立し、地域住民にクラブの存在意義を認めてもらえるように実績をあげながら自分たちのクラブを発展させているのが一般的です。


〈設立準備委員会の発足と検討事項〉
 総合型クラブの設立を目指すためには、クラブ設立準備委員会の組織化を図る必要があります。準備委員会の委員構成としては、キーパーソンを始めとした推進グループだけでなく、施設管理者や指導者、財務担当者などさまざまな方々の協力や支援が必要となることが予想されます。
 地域の学校、スポーツ団体、自治会、さらには行政からも必要に応じて参加してもらうことが必要でしょう。設立準備委員会では、設立総会の開催に向けて具体的な準備を進めることになります。
 また、現状での準備委員会設置は時期尚早と判断した場合は、準備委員会設置の前に検討委員会を置くなどして十分に吟味することも大切です。

 1 設立の目的や理念あるいは使命の検討及び決定
 2 基本的な枠組み(活動エリア、主な対象者、運営方針等)の検討及び決定
 3 設立趣意書及び各種規約等の作成
 4 財源の見通し
 5 事業計画案と予算案の策定
 6 活動拠点の確保
 7 指導者やスタッフの募集
 8 会員の募集方法の決定及び会員募集
 9 事務局体制の確立
 10 設立総会の準備


〈設立総会について〉
 クラブの設立は、設立総会の開催によってなされることが通例となっています。設立総会の開催は会員となるメンバーが準備委員会での成果を確認したり、クラブ組織や運営方法等を決定したりすることで『自分たちのクラブ』をスタートさせる場です。
 設立総会の開催自体がクラブとして初めての地域社会へのアピールとなるものですが、実はクラブづくり、クラブ運営のスタートであるにすぎません。
 クラブが社会に認知され、地域の方々のものとなり、安定的に運営されるためには、クラブ事業のさらなる充実、会員の新規募集やスポーツ指導者及びスタッフの確保、クラブ認知のための広報活動が引き続き重要になってきます。

 みんなで力を合わせ、“わがまちの総合型地域スポーツクラブ”を設立し、その可能性を信じ、地域の未来を切り開いて、夢のある“まちづくり”をしてみてはいかがですか。




 

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